ホームThink with magazineオフィス環境最適化
『寒い』『風邪ひいた』では意味なし!社員一同で考えたい冬の『我慢しない』快適環境とは

『寒い』『風邪ひいた』では意味なし!社員一同で考えたい冬の『我慢しない』快適環境とは

2018年01月30日掲載(2023年11月02日更新)
※ 記載された情報は、掲載日現在のものです。

1801302_img1.jpg

冬の省エネを実行してみたはいいけれど、社員からの評判がよくなかったり、風邪を引いたりしては意味がありません。大切なのは、社員が我慢を強いられない快適環境をつくること。そのノウハウや、省エネによって思わぬ好結果が生じた事例についてお送りします。

目次

働く「場」の最適化ならKDDI まとめてオフィスにご相談ください

湿度を50%に保つことで、室温が低くても快適に

空調を買い替え、ウォームビズを敢行して室温を下げ、コストメリットが生じたとしても、寒くて仕事にならない状況では意味がありません。我慢しない環境づくりのためにできることはいろいろあります。そのひとつが、盲点になりがちな『湿度』への配慮です。

改めて説明しますと、湿度とは、空気の中の水分の割合のことを意味します。同じ温度であっても、湿度が高いと暑く(暖かく)感じます。梅雨時の7月などに感じる蒸し暑さは、まさにその一例です。逆に、湿度が低い時は寒く(涼しく)感じます。冬は気温が低いうえに湿度も低いため、ますます寒く感じるというわけです。

たとえば室温が22℃で『ちょっと寒いな...』と感じた場合に有効的なのは、湿度を高める『加湿』です。湿度を50%くらいに調整することで、暖かさを感じるようになります。また、冬は湿度を高く保つことで、肌などの過度な乾燥を防いだり、活動しにくくなるインフルエンザウイルスなどもあります。湿度は、快適な冬を過ごすための大切な要素として覚えておきましょう。

しかし一方で、現状のオフィスビルにおいてビル衛生管理法に定められている湿度に達していないケースもしばしばあり、加湿は大きな課題になっている状況です。また、冬場は換気する際に湿度が外へ逃げてしまうこともあります。

そこでおすすめしたいのが、調湿機能を備えた外気処理機の利用です。ダイキン製の『デシカ』は、屋外から取り込んだ新鮮な空気を快適な湿度に整えて室内へ送り込む機器で、冬は室内に潤いを留め、夏はべとつかないサラッとした空間を保つことが可能です。

そのダイキン製の空調では、さらに省エネに繋がる機能的な製品ラインナップがあります。

同社の『FIVE STAR』は、旧製品に比べ、省エネ性と快適性に優れており、気流制御と床温度センサー、人検知センサーによって効率的に無駄なく室内を暖めてくれます。室内に人がいるか否かによって自動で運転を停止・再開するモードなども活用すれば、さらなる省エネが見込めることでしょう。

社員の心掛けに加え"省エネのシステム化"がベスト

冬の省エネに『我慢』は禁物。その中で、意外な好影響が生じた事例もあります。SP(セールスプロモーション)を手掛けるA社では、電気の使用状況がリアルタイムに確認できるデマンド監視システムを導入しました。

消費電力の『見える化』が図られたと同時に、若手社員を中心とした『エコ委員会』が発足。毎週の朝礼で省エネに関する情報を発信しています。さらに社内に省エネに関する意見を募るボードも設置。省エネやリサイクルに関する改善の提案が社員から出てくるようになりました。これら施策によって社員同士のコミュニケーションも育まれ、社員の業務においても積極性が生じるという、人材育成効果も上がりました。

このように、社員の自発性から生まれた好例もありますが、すべてこのA社のようにうまくいくとは限りません。社員が自発的に省エネ対策を講じていくのを待ったり、省エネするよう押し付けたりする前に、企業としてできることがあります。それは、自動で省エネしてくれる機器そのものを導入しシステム化することです。

KDDIまとめてオフィスが提供するダイキン製のエアコンは、以前のものに比べて機器の能力もさることながら、機能面も大きく向上し、導入企業からは『間違いなく快適になった』『省エネのコストメリットが大きくなった』という声もしばしば寄せられています。

省エネはしたいが、我慢を強いることはしたくない――。そう感じた際には、ぜひ実現に向けた検討を始めてみてはいかがでしょう。

※    ※    ※    ※    ※    ※

次回は、冬の空調に関する省エネ対策の効果を上げつつ『見える化』を実現する対策として「auでんき」への乗り換えメリットをご紹介します。

関連サービスのご紹介

KDDI まとめてオフィスにおまかせください

ご紹介した商品・ソリューション

ラベル:

※ 記載された情報は、掲載日現在のものです。