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ネットワークセキュリティ対策も 『オールインワン』の時代へ。

ネットワークセキュリティ対策も 『オールインワン』の時代へ。

2017年12月21日掲載(2023年11月08日更新)
※ 記載された情報は、掲載日現在のものです。

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増え続けるネットワーク経由の個人情報流出。そこに歯止めをかけるものとして近年注目を集めているのが『UTM』というシステムです。手間を要するネットワークセキュリティにおいて、『UTM』はどう機能し、企業にとって何が便利となるのかご紹介しましょう。

目次

自社のセキュリティ環境構築にお悩みなら、KDDI まとめてオフィスにご相談ください

複数のセキュリティ機能を一台の端末に集約させた『UTM』が台頭

前回のコラムでは、ウイルスを検知するアンチウイルスソフトや、スパムメールを検知するアンチスパムソフト、さらに不正な侵入を防ぐファイアウォールや、侵入を検知する『IDS』、侵入時にネットワークを遮断する『IPS』、さらに悪意あるサイトに社員がアクセスできないようにする『Webフィルタリング』と、複数のネットワークセキュリティツールをご紹介しました。

これらをそれぞれ独自に導入し、運用するのは企業にとってかなりの負荷となることは否めません。とりわけ重要となるのが運用面です。例えば、家の窓の鍵をイメージしてみると、昔は、本当に簡易的なものでした。しかし、ピッキングなど新たな手口が生まれると、『ピッキング対応済み』の鍵へと改良・バージョンアップが重ねられてきています。

ネットワークセキュリティでもこれは同じこと。新たなウイルスや不正の手口を踏まえるようバージョンアップさせ、鍵や防御網を最新のものにしておかなければなりません。

多様化する対策ツールと、運用・保守の手間...こうした状況下で課題を解決するツールとして台頭してきたのが『UTM』というシステムです。

『UTM』とはUnified Threat Management(総合脅威管理)の略。複数のセキュリティ機能をひとつのハードウェアに統合した端末のことを意味します。マンションにたとえるなら、『UTM』は住戸の鍵、建物のオートロック、高い壁、監視カメラ、警備員などをひとまとめにした『総合警備』といえるでしょう。

KDDI まとめてオフィスが提供している「まとめてUTM」の場合、アンチウイルス、アンチスパム、Webフィルタリング、ファイアウォール、IPS(不正侵入検知)に加え、ファイル交換ソフトなどウィルス感染の危険性が高いアプリケーションを識別・コントロールする『アプリケーション制御』機能もオールインワンで搭載しています。さらに、ハードウェア保守とセキュリティライセンスもセットになっています。

充実のサポート体制も「まとめてUTM」導入の決め手に

「まとめてUTM」は、小中規模拠点に最適なタイプなど、ニーズによって選べることができる点も特長のひとつです。実際に導入いただいた、埼玉県で印刷業を営むA社の事例をご紹介しましょう。

A社では、オンラインで注文を受け付けるECサイトを運営しています。大切なお客さまの個人情報を守る必要があることから、不正アクセスや標的型メールなどさまざまなセキュリティリスクに対応するため、かねてからUTMを導入していたといいます。

2017年、利用中のUTMがリース終了を迎え、新たなUTMへの切り替えを検討。既存のメーカーと比べて、サポート体制が充実していたことが決め手となり「まとめてUTM」へ切り替えに。年々巧妙化しているインターネットからの攻撃には、専門スタッフによるサポートが不可欠と考えたためです。

さらに、ビジネス上、大容量のファイルのやりとりが多かったことから『通信速度の向上』もひとつの課題だったそうです。そこでインターネット接続サービスも切り替え、「まとめてUTM」と同時に利用することで費用が割引になり、サポートも一本化できるメリットが生まれたようです。

また、「以前のサービスは導入時やトラブル時にすぐに対応いただけないことがありましたが、今回は導入もスムーズで不明な点があった時もすぐに対応していただけるようになり、満足しています」(A社担当者)とサポート面でも好評です。

大容量のファイルのやりとりだけでなく、ネットワークの高速化によって社員の満足度向上や、業務効率アップにもつながったことに加え、オンデマンド印刷機や裁断機、複合機なども併せてご契約いただくことで、さまざまな機器の窓口の一本化にもつながったとのことです。

多様化するネットワーク上の脅威に、サポートも含めオールインワンで対応する「まとめてUTM」。大切な個人情報を守るため、ぜひご検討ください。

次回は、個人情報流出の要因としてしばしば報道される、USBメモリなどの記憶媒体紛失がテーマです。データを持ち歩かないようにしつつ、業務効率を下げない方法についてご紹介します。

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