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テレワークに必須のWi-Fi環境とは?Wi-Fi接続で仕事をする際の注意点など紹介します

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テレワークに必須のWi-Fi環境とは?Wi-Fi接続で仕事をする際の注意点など紹介します

2020年09月11日

Wi-Fiのイメージ

働き方改革や新型コロナウィルス感染症などの影響で、テレワークを導入しようと考えている企業は増えています。テレワークにはWi-Fi環境が必須であり、社員のWi-Fi環境についてお悩みの方も多いのではないでしょうか。この記事では、Wi-Fi環境について、Wi-Fi接続で仕事をするときの注意点などを説明します。企業としてテレワークを導入するときの参考にしてください。

目次

テレワークとは?

テレワークとは実際に出社せずに、自宅、シェアオフィス、カフェなど場所を選ばない働き方のことをいいます。働き手は家庭の事情などにあわせて柔軟に働くことができ、企業側は優秀な人材の確保につながるなど、双方にメリットがある働き方といえるでしょう。企業との連絡手段は情報通信技術(ICT)を活用して行われることがほとんどです。

在宅勤務(リモートワーク)

テレワークとして最も多いスタイルが在宅勤務(リモートワーク)です。小さい子どもや介護を必要とする人が家族にいる場合でも働きやすい方法でしょう。ただ、自宅に通信環境や仕事ができる機器・ツールがあることが前提となっています。

サテライトオフィス勤務

自分が働いている企業ではないオフィスでの勤務をサテライトオフィスといいます。レンタルオフィスやシェアオフィス、コワーキングスペースなどが含まれます。外出が必要になりますが、自宅よりも集中できて効率が上がるという人も多い働き方です。

モバイルワーク

モバイルワークとは、自宅やサテライトオフィスではなく、電車やカフェなどの出先、出張先、顧客先などで勤務する働き方です。サテライトオフィスと似ていますが、モバイルワークは働く場所を選びません。移動中などのちょっとした時間に働けます。

テレワークにWi-Fiが必要な理由

テレワークに必須ともいえるWi-Fiですが、なぜ必要なのでしょうか。その理由について説明します。

業務には膨大なデータ通信量がかかる

テレワークでは書類などを直接やり取りすることはできないため、すべてオンラインでやり取りしなくてはなりません。そのほかにも、オンライン会議や社内ネットワークへのアクセスなど、通信を必要とする仕事はたくさんあります。ZOOM、Chatwork、LINE、Googleのサービスを多用する企業も多く、テレワークには膨大なデータ通信量が必要です。

1か月に必要なデータ通信量の目安は

業務や使用環境にもよりますが、必要なデータ通信量は数十GBにもおよぶといわれています。ちなみに、Skypeで1時間テレビ通信したときなど、それだけで2GB使用します。テレビ会議がなかったとしても、8時間のテレワークでは1~2GBほどかかるといわれていて、それに対応できるWi-Fi環境を整えなければなりません。

自宅に固定のインターネット回線がない

スマートフォンで動画視聴やインターネット通販もできるため、家に光回線などの固定回線がない人もいます。しかし、スマートフォンで使用されるモバイル回線は速度が安定しないうえ、通信量が多すぎると通信制限がかかることもあります。テレワークはデータ通信量も速度も必要になるため、スマートフォンだけでは力不足でしょう。

テレワーク用に準備するインターネット環境の種類

テレワークのために用意するインターネット環境には、自宅での固定回線とモバイルWi-Fiがあります。

それぞれどのようなものか説明します。

自宅に固定のインターネット回線をひく

通信速度、安定性、セキュリティの面で一番優れているのが、自宅にひく光回線です。導入費用はかかりますが、通信制限などもなくストレスフリーで使用できます。出先でも使用できるモバイルWi-Fiルーターを併用すると、より便利になるでしょう。

持ち運びもするならレンタルのモバイルWi-Fiルーター

カフェやサテライトオフィスなどで仕事をしたい人は、ポケットWi-Fiとも呼ばれるモバイルWi-Fiルーターがおすすめです。スムーズにWeb会議ができるほどの通信速度で、導入工事は必要なく、すぐに使用を開始できます。通信規格はLTEとWiMAXの2種類があり、対象エリアや電波の強さ、プランの有無などに違いがあるため注意が必要です。

テレワークでWi-Fiを利用する場合の注意点

テレワークで社員にWi-Fiを使用してもらう際にはいくつか注意点があります。情報漏洩などのリスクをおさえるために、しっかりと把握しておきましょう。

会社から貸与している機器がある場合は利用を徹底してもらう

モバイルWi-Fiルーターであれば、企業側が契約し社員に貸与できます。その場合、パスワードの設定ができる、情報を暗号化するなど、セキュリティ対策ができるものを選びましょう。そのほか、パソコンなどの貸与品があるときは、持ち歩きの禁止やアクセスできるサイトを制限するなど、ルールを徹底して使用してもらうようにしなければなりません。

自宅のインターネット回線を利用することがある場合には、ルーターのセキュリティを必ず確認してもらう

自宅で用意してもらったインターネット回線を利用するときには、ルーターのセキュリティを必ず確認してもらうことが大切です。セキュリティが甘いと、社内システムのIDとパスワードが漏洩し、システムに侵入される可能性があります。

公共の無料Wi-Fiには注意を払うように伝える

カフェやコンビニエンスストア、新幹線などは無料Wi-Fiを提供しているところもあります。ただ、誰でもつなげられる公共の無料Wi-Fiはセキュリティ面で不安が大きく、機密情報の送受信をするには危険です。

オフィス内におけるWi-Fiの活用

テレワークの推進とともに、オフィス内でもWi-Fiを活用して働くという流れがあります。具体的にどのようなことなのか説明します。

テレワーク推進とともに、フリーアドレスの導入が増えている

テレワークが推進され出社する社員の数が減ってくると、自分専用の座席を持たない働き方を導入する企業もあります。このような働き方をフリーアドレスといい、新しい働き方として注目されています。フリーアドレスでは席を移動することもあるため、パソコンを有線でネットワークにつなげるよりも、Wi-Fiを活用したほうが便利です。

フリーアドレスとは?

先ほども説明しましたが、フリーアドレスとは自分の着席場所を自由に選べるスタイルのことです。モバイルワークを中心とした企業はすでに場所を選ばずに働ける環境が整っているため、導入しやすい働き方でしょう。データのペーパーレス化やクラウド化により、決まった場所で仕事をしなくてもよくなったことが背景にあるのではないかといわれています。

フリーアドレスのメリット、デメリット

企業がフリーアドレスを導入するとどのようなメリットやデメリットがあるのか、くわしく説明します。

メリット

フリーアドレスは個人専用のデスクがないため、1人あたりに必要なスペースを削減できます。その結果、オフィスを縮小化でき、賃料節約にもつながるでしょう。また、いろいろな社員と会話できるようになることから、思わぬ発想のひらめきやモチベーションアップも期待できます。社員が主体的となってビジネスが進むきっかけにもなるでしょう。

また、フリーアドレスは新型コロナウィルス対策にも効果的です。レイアウト変更が容易なことから、対面で仕事をしなくても済み、飛沫がかかることを防げます。

デメリット

フリーアドレスでは私物や荷物を置く場所がなく、社員の不満が起こる可能性があります。結局ほとんどの人が同じ席に座りつづけ、従来の固定席と同じようになることもあるでしょう。また、部署外とのやり取りは活発になる一方で、部署内のコミュニケーションが取りにくいという一面もあります。フリーアドレスでは集中できないという社員への配慮も必要です。

フリーアドレスの導入時に注意すること

フリーアドレスを導入すると、社員の働き方は一変します。なぜフリーアドレスにするのか、そのメリットをしっかりと説明し、社員にフリーアドレスで働くことについてきちんと理解してもらうことが大切です。そのうえで、各部署に必要な備品や管理方法などを社員に聞き取るようにしましょう。

また、フリーアドレスではWi-Fi環境を整えるなど、新たなモバイルワークのシステムを構築しなければなりません。その際には、セキュリティ対策をしっかりとし、社内の大事な情報が漏れないように気を付けましょう。

有線LANではなく、無線LAN(Wi-Fi)を社内に設置する

フリーアドレスでは座席を固定しないため、有線LANでのインターネット接続は不便です。そのため、企業にあったWi-Fiを利用することがおすすめです。Wi-Fiは社員が使用するパソコンに1台ずつ配線する必要もなく、導入までに時間も費用もかかりません。ただ、家庭用のWi-Fiでは弱いため、法人用のものを使用するようにしましょう。

テレワーク推進に必要な企業のWi-Fi環境

次に、社員が会社外から会社の業務を行ったり、フリーアドレスでの仕事をしたりする際に必要なWi-Fi環境を考えていきます。

Wi-Fiからの接続に対するセキュリティ対策やインフラ整備などが必要になる

社外で業務を行う際には、Wi-Fi接続は必須ともいえます。そこで、Wi-Fiルーターのパスワードを設定しておくなど、社員にセキュリティ対策を徹底するようにしましょう。また、スムーズにテレワークを導入するためには、社外からアクセスできるITツールや貸出パソコンなどのインフラを整えることも重要です。

【参考】意識調査においても顕著

実際に意識調査を行うと、Wi-FiやPC環境、セキュリティ対策などの社内インフラが整っておらず、すぐにテレワークは導入できないという企業も多いです。感染症の流行や災害などが起こったときにすぐにテレワークに移行できるように、事前に準備しておくことも検討してみましょう。

在宅勤務、モバイルワークのセキュリティ・インフラ対策(例)

機密情報などが保存されたパソコンが盗難されでもアクセスできないように、ハードディスクは暗号化しておきましょう。また、ログの取得、マルウェアやランサムウェア感染のリスクに備え、インターネット接続はVPN経由のみに限定するべきです。

まとめ

テレワークを導入するためには、Wi-Fi環境を整える必要があります。そのときには、重要な情報が漏れないようセキュリティ対策はしっかりとしましょう。オフィスの中でも外でも、安心安全なインターネット環境を構築するときには、KDDI まとめてオフィスを利用してみましょう。

KDDIでは、Wi-Fiから高速な4GLTEモバイル通信まで、テレワークに必要とされるネットワーク環境をワンストップでご用意します。VPN経由での接続で、社外からも安全に接続可能です。通信・端末・ITソリューションが主軸であるKDDIが、高品質で安全性の高いサービスを提供します。

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※ 記載された情報は、掲載日現在のものです。