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テレワークに必要なネット環境とは?種類や選び方など解説

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テレワークに必要なネット環境とは?種類や選び方など解説

2020年09月11日

テレワークによる在宅勤務の様子

テレワークとは、情報通信機器とインターネット環境を活用した場所や時間にとらわれない働き方のことです。働き方改革への対応や感染症対策をきっかけに、テレワークの導入は増加傾向にあります。この記事では、テレワーク導入に不可欠なネット環境について解説しています。テレワークを推進するうえでの参考にしてください。

目次

ネット環境が必須|テレワークとは?

テレワークの「テレ」とは、テレフォンやテレパシーと同じテレであり、「離れた場所で」という意味です。基本的には、情報通信技術(ICT)を活用した時間や場所にとらわれない働き方のことです。リモートワークという言葉がありますが、同じと考えてかまいません。海外では「eWark」という呼び方も一般的です。

テレワークを導入するメリット

テレワークを導入することで、どのようなメリットがあるのでしょうか。ここでは、企業側の視点で解説します。

非常事態における事業継続

感染症による通勤自粛や自然災害による交通機能停止などの非常事態においても業務を継続できます。また、在宅ワークでは滞りがちなコミュニケーションも、ビジネスチャットツールやWeb会議などのツールを使うことで実現でき、情報共有ができます。

生産性の向上

テレワークの副産物的な効果としてよく挙げられるのが、仕事に集中できるということです。

たとえば、予定になかったミーティングや来客、電話などによって業務が中断されにくくなります。その結果、生産性が向上する事例が少なくありません。また、テレワークで導入したツールにより、社内会議用の資料配布が容易になったり、営業先での報告書の作成が可能になたりと従来業務の効率化も期待できます。

コスト削減

従業員の交通費、紙を使用した書類にかかるコストなどが削減できます。また、従業員の一定割合をローテーションでテレワークにすることで、ワークスペースの削減が可能です。事務所費用や光熱費などの削減のために、テレワークと座席を決めないフリーアドレスを組み合わせる企業も増えています。

人材確保

テレワークにより柔軟な働き方が可能になるため、育児や介護による離職を防ぎます。人材が確保しにくい傾向がある地方企業も、テレワークの導入で人材登用のエリアを広げられます。また、テレワークによってワーク・ライフ・バランスの向上を図ることで、長期の働き先、魅力的な就職・転職先としての企業価値を高められるでしょう。

テレワークに不可欠なネット環境は2種類

テレワーク導入でおすすめの固定回線(光回線)と無線回線(モバイルWi-Fi)を紹介します。ただし、専用回線やケーブルテレビの回線など他の方法もあります。

固定回線(光回線)

固定回線(光回線)はデータ容量や速度制限がないことが特徴です。通信の安定性も高く、テレワークに適しています。Web会議や動画の視聴にも、ほとんど支障がないでしょう。

メリット

固定回線(光回線)は、一般的には下り(受信)1Gbpsの高速通信が可能です。回線事業者によっては5Gbpsや10Gbpsのサービスを提供していることもあります。また、データ使用も無制限で速度制限もかかりません。スマホキャリアとのセット割引もあります。

デメリット

自宅に光ファイバーが引き込まれていない場合、固定回線(光回線)は工事が必要で、導入に時間がかかります。また、集合住宅に備え付けの場合は、共用で使う部分があるため、他の住人の使用状況によっては遅くなる場合があります。

無線回線(モバイルWi-Fi)

無線回線(モバイルWi-Fi)を契約し、通信機器(Wi-Fiルーター)を従業員に貸与する方法もあります。Wi-Fiルーターは小型なので、設置スペースも選びません。通常、通信費用は企業が負担します。

メリット

工事が不要なので、すぐに使用できます。また、一部地域を除き全国の通信網が利用できるため、外出先でも使用可能です。固定回線の場合、全員に会社指定の回線に変えてもらうことはむずかしいですが、無線回線なら個人のネット回線と別に貸与できます。

デメリット

プランによっても異なりますが、一定の通信量を超えると通信制限がかかるのが一般的です。こうなってしまうと、現実的にテレワークで業務を行うのは難しくなるでしょう。また、使用場所によって通信の速度や安定性に差が出やすいのも無線回線(モバイルWi-Fi)の特徴です。

テレワークのネット環境の選び方

ここでは、固定回線(光回線)と無線回線(モバイルWi-Fi)のどちらを選んだほうがよいのか、企業の用途・目的に応じたポイントを紹介します。

固定回線が向くケース

データ通信量が多い場合は固定回線が向きます。特に、シンクライアントシステムなどの場合は、固定回線を選ぶべきです。シンクライアントシステムとは個々のパソコンでは最低限の処理しか行わず、会社のサーバーに頻繁にアクセスして処理を進めるシステムのことです。

ネット環境を使用する場所が自宅に限られる場合も、通信速度が安定している固定回線が適します。また、固定回線のなかにキャリアスマホとのセット割引がある場合はコストを削減できます。

モバイルWi-Fiが向くケース

モバイルWi-Fiは工事費がかからないため、初期費用を抑えたい場合に向いています。また、Wi-Fiルーターを受け取ってすぐに使用できる点もメリットです。特に、自宅だけでなく外出先でネット環境を必要とするモバイルワーク対応の従業員への貸与に適しています。

テレワークにおけるネット環境の課題点

テレワークならではのネット環境の課題点もあります。ここでは、テレワーク導入前に企業が押さえておきたいポイントを紹介します。

通信トラブルへの対応

在宅ワークで通信トラブルが発生すると、業務の支障になりかねません。Web会議の音声が途切れてしまえばミーティングに参加している全員に影響が出ますし、画面が固まって業務ができないなどのトラブルが起きたりします。

無線回線の場合は、Wi-Fiルーターの置き場所を変えるなどの改善策が考えられます。断続的に発生するなら、中継器を使用することやプロバイダーの切り替えなどが必要です。

インターネット通信量増加への対応

連休中の高速道路と同じように、インターネット回線も利用者が増えると混雑します。新型コロナウイルス感染拡大によるインターネット通信量の増加によって、通信速度が遅くなる状況も一部で起きています。特にWi-Fiの場合は不安定になることが多く、従来以上に安定したネット通信環境を整えることが重要です。解決策としては、固定回線への移行が考えられます。

サイバー攻撃リスクへの対応

新型コロナウイルス感染拡大によるテレワークの増加にともない、サイバー攻撃被害も増加傾向にあります。社内と違いセキュアな環境を構築しにくいため、十分な対策が必要です。たとえば、セキュリティ対策済みのパソコンの貸与や、専用回線を引かなくてもセキュリティを高められるVPN(バーチャル プライベート ネットワーク)構築サービスを利用することなどが挙げられます。

より詳しい解説は「テレワークのセキュリティ対策とは?7つのリスクと対策をわかりやすく解説」でチェック

コアタイムの通信速度

利用者が多いコアタイム(21~25時ごろ)では、回線の種類を問わず通信速度が遅くなることがあります。解決策はコアタイムを避けた作業時間を設定するしかありません。テレワーク向けの勤怠管理ツールもあるので、従業員を適切に管理して業務効率を上げるために活用できます。

こちらも併せて読みたい「テレワークの勤怠管理は大丈夫?管理のポイントやツールの選び方まで解説」

テレワークのネット環境を選択するうえで重要な5つのポイント

テレワークの回線サービスを選定するには、具体的にどのような点を検討すればよいのでしょうか。ここでは5つの重要なポイントを紹介します。

1.通信速度

テレワークで必要な通信速度の目安は、上り・下りともに1~8Mbpsです。テレワークでは、テキストメールのやり取りだけでなくWeb会議や容量の大きなデータの送受信も行うことを想定しているので、この程度が必要になります。

2.ネット回線の品質

ネット回線の品質とは、通信速度が安定しており通信トラブルが少ないことです。Wi-Fiはサービス会社のサービス品質以外にも、通信場所の影響を受けやすいことが特徴です。通信品質を重視するなら、固定回線のほうが向いています。

3.セキュリティ

サイバー攻撃リスクへの対応では、セキュリティソフトとVPNの導入が必須です。常に最新のセキュリティソフトを使うことが最低限の条件です。また、個人情報や機密情報を扱う場合は、仮想的に回線自体が保護されるVPN導入が欠かせません。

4.料金プラン

固定回線、Wi-Fiともに契約期間の縛りがあるため確認が必要です。契約解除料によって余計な負担を増えないように、事前にチェックしておきましょう。

5.費用

費用の内訳と料金の目安は以下のとおりです。料金は1ユーザーあたりの金額です。

・事務契約手数料:3,000円程度
・基本料金:3,000~5,000円/月程度
・オプション:300~1,000円/月程度
・固定回線の場合の工事費:1万5,000~1万8,000円程度
・ルーターの場合のレンタル代や購入費用:300~500円/月程度

テレワーク導入時に必要な規定策定

テレワークによる在宅ワークやモバイルワークにおいても、労働基準法が適用されます。企業と従業員の間で問題になりやすいのは、ネット環境の通信費や電気代の費用負担についてです。明確な規定を定めて周知を徹底しましょう。通信費や電気代は企業が負担するのが一般的です。ただ、プライベートでも使えるネット回線は負担割合を決めにくいため、「在宅勤務手当」として一定額を支給する企業もあります。

まとめ

多様な働き方の実現や非常時の事業継続などの観点から、テレワーク導入が進んでいます。固定回線(光回線)と無線回線(モバイルWi-Fi)にはそれぞれ特徴があるので、自社にあった回線とサービスを選びましょう。

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