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テレワーク中の研修はどうする?オンライン研修の実施方法や種類を解説

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テレワーク中の研修はどうする?オンライン研修の実施方法や種類を解説

2021年03月30日

テレワーク中の人をあらわしたイラスト

社員がテレワークに取り組むなかで、どのように社内研修を実施すればいいのでしょうか。オンライン研修を実施すると、テレワーク中でもしっかり社員に対する教育を施せます。この記事では、テレワーク中に実施できる研修方法について解説します。研修をスムーズに進めるための参考として、ぜひお役立てください。

目次

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そもそもテレワークとは?

テレワークとは、ICTを活用して時間や場所にとらわれずに働くことです。ICTとは「Information and Communication Technology」の略であり、日本語では情報通信技術を表しています。

テレワークとしては、在宅勤務、モバイルワーク、サテライトオフィス勤務の3種類があります。在宅勤務は、自宅で業務に取り組む方法です。モバイルワークは場所を限定しない働き方であり、移動中の電車内やカフェなどさまざまな場所で業務を進めます。サテライトオフィス勤務は、本社・本拠から離れた場所に企業が用意したオフィスに出勤して働く方法です。

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テレワークに必要なスキル

研修の説明に入る前に、まずはテレワークに取り組むうえでどのようなスキルが必要であるかを解説します。

自己管理

テレワークではオフィスから離れて働くため、社内の他の人の目が届きません。そのようななかで仕事に集中して取り組むためには、業務を自分自身できちんと管理する必要があります。そのうえで、オフィスで働いていたときと同じ生産性を求められます。

自己管理を徹底するためには、業務を細分化していつまでに何をするのか常に意識することが大切です。ただし、急な対応が必要な業務が発生した場合は、柔軟な対応も求められます。そのためには、タスクを素早く整理するスキルが必要です。

自己開示

テレワークでは、パソコンやスマートフォンを通してチームのメンバーと協力します。業務上で実際に顔を合わせる機会が少なくなるため、スムーズに意思疎通を図るためには自己開示のスキルが必要です。自分が保有している情報を積極的に伝えながら、相手から提示された情報もうまくキャッチしなければなりません。

コミュニケーション

テレワークのコミュニケーションは、チャットによるやり取りがメインになります。よって、文字によるコミュニケーション能力が重視される傾向があります。やり取りがログとして残るメリットがある反面、文字での説明では伝わりにくい部分もあるため、注意が必要です。伝え方が悪ければ思ったとおりに指示や連絡が伝わらず、業務に支障をきたす恐れもあります。電話やWEB会議も上手に併用し、スピーディなコミュニケーションを心がけましょう。

論理的思考力

チャット上の文字のやり取りでは、身振り手振りを交えたコミュニケーションができません。顔が見えない相手に対して意図を正確に伝えるためには、論理的に説明する力が求められます。論理的に話すには、どのような話題についても結論から話す、数値化するといった工夫が必要になります。

ICTに関する知識

テレワークでは、基本的にICTを活用して業務を進めていきます。テレワークに必要なツールは会社側が用意するものの、日々の業務のなかで生じたトラブルには社員自身による対処が必要です。ICTに関する知識が乏しければトラブルが生じた際に自力で解決できず、業務を進められなくなる可能性があります。

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テレワークにも対応できるオンライン研修とは?

オンライン研修を導入すれば、テレワーク中でも研修を実施できます。オンライン研修とは、クラウド型配信サービスやWeb会議システムなどを用いてパソコン上で受講できる研修のことです。オンライン研修なら、遠隔地にいる社員も研修会場まで出向く必要がなく、場所を問わず研修を受けられます。また、オンデマンド配信型のオンライン研修の場合、自分の都合のいい時間に視聴が叶うため、時間にとらわれず受講できるというメリットがあります。

オンライン研修は知識を学ぶために効果的です。ただし、実地が必要な技術習得にはあまりおすすめできません。また、オンライン研修で共同作業を実施しようとすると、個々の通信環境によりタイミングをあわせづらいということもあります。オンライン研修の特徴を踏まえたうえで、上手に自社の研修に導入しましょう。

こちらも併せて読みたい「オンライン研修の成果を高めるには?準備から当日、開催後にやるべき内容まで解説」

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テレワークに対応できるオンライン研修の実施方法・種類

ここでは、テレワークに対応可能なオンライン研修の実施方法や種類について解説します

オンライン研修の実施方法

ここでは、オンライン研修の実施方法として、双方向型研修と一方向型研修のそれぞれについて解説します。

双方向型研修

双方向型研修(ライブ配信型研修)では、講師とのコミュニケーションによるアウトプットを行いながら知識を学んでいきます。より実践的な知識の習得が可能であり、受講者が理解できていない部分をリアルタイムでフォローできる点が強みです。講師も受講者の理解度を確認しつつ、より最適な指導方法を選びやすくなります。

一方向型研修

一方向型研修(オンデマンド配信型研修)では、あらかじめ用意されたコンテンツを活用して研修を行います。受講者は、自分の都合にあわせて好きなタイミングで研修を受けられます。企業側にとっても準備の手間が少なく済むため、実施しやすいです。また、繰り返しコンテンツを使いまわせるというメリットもあります。ただし、アウトプットを前提としておらず、受講者の反応を把握しにくいため、知識があまり定着しない恐れもあります。別で知識の習得確認テストを実施し、結果によっては受講者へ個別の対応が必要となる可能性もあります。

オンライン研修のさまざまな種類

ここでは、オンライン研修の種類について、それぞれの特徴を解説します。

講義

映像を配信するシステムを使用し、講師による講義内容を流すオンライン研修です。双方向型研修として実施する場合、リアルタイムの配信により講師と受講者がやり取りしながら進めます。一方向型研修として実施する場合は、講義内容を録画した映像を配信し、受講者はそれを閲覧します。なお、講義で使う資料はクラウドサービスやWeb会議ツールのファイル共有機能を活用し、講義の前後必要なタイミングにデータで配布することが可能です。

グループワーク

グループワークは、集まった受講者同士でグループを作り、一定の作業を同時に進める双方向型研修です。たとえば、システム上のホワイトボード機能や付箋機能などを使用すると、オフラインで行うグループワークと似た環境で作業できます。ただし、オンライン上でのグループワークでは、一度に発言ができる人は限られる点がオフラインとは大きく異なります。受講者自身もその点を理解したうえで取り組まなければなりません。

質疑応答

先述のとおり、双方向型研修では受講者が講師とのコミュニケーションを通してさまざまな知識を学んでいきます。受講者は自分が知りたいことを自由に質問できるため、研修のテーマに対する理解を深めやすいです。会話での質疑応答と併用し、チャットツールを活用することもおすすめです。開催時間の都合でその場で質問できないものも、チャットで質問だけ投稿し、研修後に講師が改めて回答するということができるようになります。より多くの質問に対して回答が得られ、受講者同士で情報を共有できます。

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テレワーク中にオンライン研修を実施する際に必要な準備

ここでは、テレワーク中にオンライン研修を実施する場合、どのような準備が必要であるか解説します。

システム・ツールの導入

オンライン研修に取り組むときは、それぞれの参加者が離れた場所にいます。それぞれの場所から研修に参加するためには、パソコンやWeb会議ツールが必要です。すでにテレワークを導入しており、各社員にパソコンやWeb会議ツールのIDを付与していれば、オンライン研修にもそのまま活用できます。

オンライン研修の仕組み作り

受講者がオンライン研修にスムーズに参加できるよう、仕組みを整えます。まずは、オンライン研修への参加方法や実施時期を定めたうえで、周知する必要があります。また、研修で使用する資料をどのように配布するかについても伝えましょう。

さらに、オンライン研修のコツやグループワークで意識すべきことをマニュアル化して事前に配布するのも効果的です。受講者がオンライン研修のやり方を正しく理解し、より積極的に参加できるようになります。

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テレワーク中のオンライン研修の活用方法

テレワーク中には、さまざまな目的でオンライン研修を活用できます。たとえば、コンプライアンスに関する全社教育のためにオンライン研修を実施している企業も多いです。また、職種別教育や階層別研修を実施しているところもあります。

さらに、オンライン研修では自己啓発のための教育も可能です。ダイバーシティ教育やグローバル教育など、社員の可能性を広げるための研修にも対応できます。

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まとめ

オンライン研修を導入すれば、テレワーク中でもスムーズに社員教育を実施できます。知識を習得するための研修を効果的に実施できるため、実際に導入する企業も今後さらに増えていくでしょう。

KDDI まとめてオフィスでは、テレワーク導入やオンライン研修実施に必要となる、クラウドサービス、通信環境をはじめとした各種ソリューションをご提供。KDDIの高品質で安全性の高いサービスをそのままにご活用いただけます。オンライン研修の導入・実施をご検討中なら、ぜひKDDI まとめてオフィスにご相談ください。

※ 記載された情報は、掲載日現在のものです。