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デジタルが定着しつつある現在、スマートフォン完結も可能で幅広い年齢層の社員に最適な「LINE WORKS with KDDI」

デジタルが定着しつつある現在、スマートフォン完結も可能で幅広い年齢層の社員に最適な「LINE WORKS with KDDI」

2022年04月25日掲載(2023年10月31日更新)
※ 記載された情報は、掲載日現在のものです。

デジタルが定着しつつある現在、スマートフォン完結も可能で幅広い年齢層の社員に最適な「LINE WORKS with KDDI」

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2021年、デジタル化の一部は確実に定着へ

デジタル化の必要性が話題に上るようになり数年が経つものの、その中心は大手企業やIT企業で、これまで中小企業には徐々にしか浸透していませんでした。その潮目が変わったのが2020年〜2021年。企業規模や業種を問わず、中小企業にも一気にデジタル導入が進みました。業務の効率化、経費圧縮、テレワーク対応と各企業によって主たる狙いはさまざまありますが、この流れが起きたきっかけは言うまでもなく、コロナ禍への対応です。

総務省が公開している令和3年版の「情報通信白書」によると、デジタル化の定着に関して回答者の60%以上が「一部もしくはほとんどが定着する」と回答していることから、デジタル化は不可逆の流れだと言えるでしょう。

デジタルは定着するか(分野ごと)

https://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/whitepaper/ja/r03/index.html

半数近くの企業が、クラウドを活用

デジタル化を進める際に、多くの企業が取り組むクラウドの活用も広がっています。2021年3月に公開された、総務省「通信利用動向調査」の結果を見ると、ファイル保管やデータの共有で60%弱がクラウドを導入しており、メールや社内ポータル、スケジュールにおいても40%前後がクラウド導入されていることがわかります。

この数字をみると、デジタル化を推進することで競合優位性を構築できるというよりも、デジタル化が遅れることで、競争力の低下を招くという現実が待ち受けていると言えるのかもしれません。

https://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/statistics/data/210618_1.pdf

壁となるのは社員の年齢層やパソコン操作への慣れ

このような状況下でも、デジタル化やクラウド導入が進まない理由には、日常の業務でパソコンをあまり使用しない社員がパソコン操作に不慣れなことや、年齢層が高い社員に新しいツールや業務フローが浸透しないことが挙げられます。事実、私共KDDIまとめてオフィスで日頃から法人のお客さまと接している法人営業担当に聞くと、デジタル化が進まない企業が抱えている課題として、上述の内容がよく語られます。

裏を返せば、これらの課題を抱える企業は「パソコンでなくても使用できる」「使い慣れたツール」であればデジタル化の最初の一歩が踏み出せるはずです。

馴染みのある「LINE」のUIで、さまざまなことがスマートフォンでできる「LINE WORKS with KDDI」

世代を問わず多くの人がプライベートで使い慣れたツールの一つが「LINE」です。
2020年3月末時点では月間のアクティブユーザー8,400万人*1を越えており、日本の人口の66%以上*2の人が利用しています。

*1 LINE Corporation調べ LINE月間アクティブユーザー 2020年3月末時点
*2 LINEの国内月間アクティブユーザー 8,400万人÷日本の総人口1億2,631万人(平成31年2月1日時点(確定値)総務省系統局)

そんな「LINE」のUIを踏襲し、ビジネスで利用するさまざまな機能を盛り込んだ「ビジネス版LINE」が「LINE WORKS with KDDI」です。

デジタルは定着するか(分野ごと)

LINEで使い慣れた、チャットやスタンプに加え、情報共有に便利な掲示板、チームやグループで共有できるカレンダー、資料や写真を共有できるファイルフォルダなどの機能を搭載。

コミュニケーションだけなら「LINE」で十分と考える方もいらっしゃるかもしれませんが、プライベートでも利用する「LINE」には誤送信や端末の紛失などによるセキュリティリスク、モニタリングができないことでのコンプライアンスリスクが付きまといます。

そのようなリスクを大幅に軽減することができるのがビジネス利用に特化した、「LINE WORKS with KDDI」の導入のメリットの一つです。

そして、最大のメリットは、スマートフォンで簡単に使え、社員にツールの使い方を周知しなくても多くの方が使いこなせることです。

社内は「LINE WORKS with KDDI」、顧客や取引先とは「LINE」のトーク連携も可能

「LINE WORKS with KDDI」は「LINE」とのトーク連携も可能なので、社内で「LINE WORKS with KDDI」を利用し、「LINE」を利用している顧客や取引先とやり取りすることもできます。

これまで、進んでいなかったデジタル化の第一歩を「LINE WORKS with KDDI」で踏み出してみてはいかかでしょうか。

次のコラムでは、「LINE WORKS with KDDI」のより詳細な機能をご紹介します。

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